今朝の岐阜新聞の連載コラム「素描」で、この３月で大垣市民病院院長を退官された曽根院長（現大垣女子短期大学学長）が「医療制度改革ー立場変われば」で病診連携について、専門医、かかりつけ医がそれぞれの立場で最大限力を発揮し、効率のよい地域医療を展開すべきと述べられています。医師不足と2030年問題への対応が今後の大きな課題であると述べられています。現場主義の曽根先生らしいコラムとなっています。是非一読を！